コラム

HOME > コラム > 理想の一軒家を建てるには、まず地震に強い地盤造りから

理想の一軒家を建てるには、まず地震に強い地盤造りから

地震に強い一軒家は地盤の調査から

 
地震大国と言われている日本では、これまで大きな地震があるごとに建築基準が改正されてきましたが、大きな転換期となったのは1981年と2000年です。1981年は1978年の宮城県沖地震の被害結果を受けて、建築基準法の大きな改正が行なわれました。1995年には阪神淡路大震災が起こり、その際には1981年以前に建てられた住宅に倒壊被害が多く発生しました。2000年には、この大震災を経て木造住宅の耐震性に大きな影響を与える改正が行なわれています。
現在の建築基準法では震度6~7の揺れでも倒れない強度が義務付けられています。そのため、どんな建築工法によっても地震に対する強度の差はほとんどないのが現状です。一軒家の構造によって多少揺れ方の差はありますが、ほとんどの家は建築基準の1.3倍から1.5倍の強度があるものになっています。そのため、大きな地震に対しては敷地の地盤状態が揺れへの耐力を決める大切なポイントになってきます。現在の建築基準法の中においても、事前の地盤調査は必須の要件になっています。
地盤調査は敷地の測量を行い、敷地にかかる法規制などを確認します。そして、調査で最も大切なのは地盤の強度を知ることです。この強度調査で実績があり信頼性が高いとされるのがスウェーデン式サウンディング試験といわれるものです。この試験は、ロッドがどれだけ地中に貫入するかを測定し、地盤の硬軟や締まり具合を判定します。現在では、地盤調査のほとんどがこの試験によって行なわれています。頑丈な家を建てても、それを支えている地盤が軟弱では、せっかくの一軒家も傾いたり沈んだりしてしまいます。まさしく家作りの肝は地盤にあるのです。
調査でわかったデータの他にも、敷地の地層や地形、用途などの土地情報を多角的に分析して調査結果を解析します。調査結果は建築会社から施主へ報告されて、対策の必要性などについて説明を受けることになります。その結果、地盤改良が必要と判断された場合は地盤の状況に応じて地盤改良工事が行なわれます。

地盤改良で強度を確保する


地盤が軟弱のまま一軒家を建築してしまうと最悪の場合は住むことができなくなります。そこで地盤改良工事を行い、地盤の補強を行うことで最悪の事態を未然に防ぐことができます。地盤の補強工事は、土地の耐力や地質、住宅の大きさや重量などによって工法は違ってきます。一般的には地表から固い地盤までの深さによって工法が異なり、深くなるほど費用は高くなります。地盤改良工事の中で費用が最も安価なものが表層改良工法といわれるものです。これは軟弱な地盤にセメント系固形材を混合、固化、転圧させて良好な地盤にする工法で、地表から2m以内の軟弱地盤に対応することができます。他の工法と比べて小型の重機で工事が行なえて工事期間も短く済みます。
一軒家の建築で最も多いのが柱状改良工法です。これは軟弱な地盤が比較的深い3m~6m程のところにある場合に用いられる工法です。これは、セメント系の固形材を特殊な重機で混ぜ合わせ、地盤の中に柱状の強化地盤を形成し住宅を支える方法です。この工法は強固な地盤がなくても強度を保つことができ、なおかつその強度を長く維持できるメリットがあります。
鋼管杭打設工法と言われる工法は一軒家の建築ではあまり採用されない工法ですが、軟弱な地盤が地表から30m以内であれば対応することができます。強固な地盤の支持層に金属製の鋼管杭を回転圧入し、杭を確実に定着させることで建物を支えます。強度が強くなるので重量のある建物には向いており、傾斜地でも有効な工法とされています。このように、理想の家づくりは土地をしっかり知り、最適な地盤改良工事を実施することが大切になります。
そして、地盤調査の方法は一緒でも最終的に判断するのは人です。経験豊富なベテランスタッフによる、十分な知識と経験が、結果の分析と補強の判断の良し悪しを左右します。建築会社を選ぶときには、土地を知ることに重きを置いている会社には、安心して仕事を任せることができます。

一軒家の耐震性は地盤・基礎・構造で決まる


一軒家の地震に対する耐力は地盤の補強が大切なことですが、住宅の基礎や構造も耐震性の重要なポイントになります。理想の一軒家はまず地盤調査をして、必要な補強を行ってから建築工事をすることが大切です。そして、地盤の程度に合わせた基礎を作り、建物の構造は耐震基準に沿って壁量の確保やバランスの良い配置が大事になってきます。地盤には建物がのるので、その荷重を支えられる強度が必要になります。また、基礎は地表と建物をつなぐ重要な役割があり、地盤の状況にふさわしい基礎が必要です。
さらに、住宅構造は耐震基準に沿って、揺れに対して粘り強く対抗できることが耐震構造のポイントになります。一軒家の耐震構造とは、建物が地震で倒壊しないように耐力壁で揺れに対抗したり、補強金属で固定して抜けないようにする構造のことを言います。また、地震の揺れを制震装置で吸収する構造を制震構造といいます。木造住宅では制震ダンバーという装置を取り付け、揺れを吸収すると同時に、繰り返される地震の揺れを押さえ構造体の損傷を軽減する働きをします。この制震ダンバーは、正しい箇所に設置しなければ効果がなく、必ず制震知識のある施工業者に依頼する必要があります。
そして、地震への耐力をさらに高めるために、建物と基礎の間に免震装置を取り付ける免震構造も大切なポイントになります。地震の時には、ボールベアリングなどの免震装置の働きで振動を吸収し、建物に伝わる揺れを大幅に低減させることができます。このように住宅の耐震性を高めるためには、基礎や構造に免震・制震・耐震という工夫がされています。
また、全ての新築住宅には、施工会社に10年間の瑕疵担保責任が義務付けられています。これは、引き渡しから10年間の間に床の傾きや雨漏りなどの重大な欠陥があった場合施工会社は無償で修理しなければならないという保証制度のことです。契約をするときには、入居後のアフターサービスや長期保証などの保証制度や、土地の準備や融資、設計の相談などに親切・丁寧に応じてくれる施工業者を選ぶようにすると安心です。

ご挨拶 | 企業情報 | 分譲住宅・注文住宅・土地情報のサンヨーハウジング名古屋